建築条件付き土地の購入と注意点・工事監理の甘さ

新築住宅を取得するときの１つの選択肢となっている建築条件付き土地の購入と新築ですが、この取引にはトラブルが多いため注意しなければ後悔することがよくあります。ここで注意点や問題点を説明しているので、よく理解してから購入を検討しましょう。

建築条件付き土地と注意点

建築条件付き土地とは、その土地の売主が指定する建築業者（工務店やハウスメーカー）でその敷地上の住宅を新築することを条件として分譲される土地のことを指します。その売買を「建築条件付き土地の売買」と言います。

土地の売主が指定する建築業者は、通常、その売主そのものであるか、そのグループ会社であることが多く、土地の売買による利益のほかに建物の請負工事においても利益を得るためなどに、このような建築条件を付けます。

建築条件付き土地の売買の場合、その敷地に新築する住宅はフリープランなどと呼ばれ、注文建築であるとイメージされている方も多いようです。実際には、設計の自由度が高くいわゆる注文建築だと言えるものもありますが、そのようには解釈し辛いケースも多いのが現実です。

建物のプラン（間取りや仕様・設備など）がほぼ固定化されているケースが多いため、注文建築を求める方ならば、個々に自由度を確認しなければなりません。

仕様・設備が固定化されているものの、間取りは自由に（もちろん法規制等はある）できる住宅もあれば、間取りもほとんど変更できずにクロスなどのカラーを変更できる程度の住宅もあります。

このように、個々に建物のプランについての対応は大きくわかれるものの、まとめて「建築条件付き土地」という言葉で物件が扱われていることがあることを知っておきましょう。

前述したように、建築条件付き土地の売買においては建物のプランがある程度は固定化されていることが多く、そのような建築条件付き土地とその住宅の建築工事請負契約は建売住宅（分譲住宅）と近い取引だと認識しておかないと期待値とのずれが大きくなり、トラブルになってしまうことがあります。

建築条件付き土地に関するトラブルは多いので、十分に注意してください。そのトラブルの１つが、建物プランの自由度に関することですが、もう１つは建物の施工品質に関するものです。

建築条件付き土地といっても建売住宅と変わらないものが多いため、建築業者の施工監理（工事監理）が非常に甘いケースが目立ちます。その結果、新築工事の品質が低くなり、施工ミス・欠陥などのトラブルが生まれます。

建築業者の施工監理（工事監理）の甘さから、建築条件付き土地の上に新築する住宅の施工品質は建売住宅と同様の不安があるものですから、建築、施工品質といった面で安心を得るためには第三者の住宅検査を建築中に入れることが効果的です。

建売住宅と同様に建築条件付き土地に新築する住宅においても、第三者の住宅検査（建築中の検査）を活用することで住宅の施工品質を高めることができます。また、「建築条件付き土地に家を建てるメリット・デメリットと注意点」でも詳しく解説しておりますので、参考にしてください。

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アネスト編集担当

2003年より、第三者の立場で一級建築士によるホームインスペクション（住宅診断）、内覧会立会い・同行サービスを行っており、住宅・建築・不動産業界で培った実績・経験を活かして、主に住宅購入者や所有者に役立つノウハウ記事を執筆。