新築住宅を建築していると、様々な理由によって工事が停止（中断）してしまうことがあります。工事停止によって完成・引渡し日が遅れてしまうという問題も心配ですが、工事停止中の住宅の養生や建物への影響も施主にとっては大きな心配事になるものです。
工事停止（中断）の原因にもよりますが、その原因次第では建築会社（施工会社）の説明や対応を信用できなくなっているケースもあり、そういうときには、より心配・不安が大きなものとなりがちです。そこで、工事停止中の新築住宅の施主にとって役立つ注意点を紹介します。
新築住宅の工事停止（中断）でよくある理由
住宅を新築するとき、建築工事が途中で停止（中断）してしまうことがあります。また、中断と工事再開を何度か繰り返しながら進んでいくこともあります。これにより、予定していたよりも工期が長引いて、完成時期が大きく遅れることもあります。
そういった工事停止になってしまう理由にはいくつものケースがありますが、代表的なケースを紹介します。
職人等の人出不足
建築業界は、完成的な人手不足が続いており、これが建築コストの上昇を招いていることが話題になっていますが、この人手不足により工事が途中で止まってしまう事例も少なくありません。下請け業者（職人）の手配を思うようにできず、しばらく工事が停止してしまうことがあるのです。
現場監督の突然の退職と代わりの担当者がいない
一般的には、現場監督が各工程における職人・下請け業者などを手配していくため、工事の進捗管理という点で現場監督は大事な役割を果たしています。しかし、その現場監督が退職してしまって、その後の後任がすぐに決まらず、工事の進捗管理を適切にできない建築会社も見られます。
退職が早めに予定されていたものではなく、突然のものであった場合、その建築会社の体制次第ではしばらくの間、工事を停止せざるを得ない状況もありえるのです。
建築資材・設備の納入遅延
タイミング次第では、社会情勢・自然災害などに起因する建築資材や住宅設備機器の納品が大幅に遅れてしまって、工事を停止せざるを得ないということがあります。これは、多くの場合、施主にも建築会社にも責任がないことなので、お互いにしっかり話し合って対応していくしかないですね。
建築会社の都合・責任によるプラン変更
当初に設計していた住宅プランについて、何らかのミス（設計上の問題や行政手続きの問題）により変更しなければならないというトラブルに遭遇することがあります。状況によっては、既に施工済みの工程について一部を解体してやり直すようなこともあります。
その過程において、施主と建築会社の話し合い（協議）や行政手続きを行う関係上、工事が停止となってしまうことがあるのです。
施主都合のプラン変更
住宅の新築工事中に、施主の考えが変わることにより、プランの一部変更や追加工事を要望するケースがありますが、これも一時的に工事が中断する要因になっています。
着工後のプラン変更や追加工事の要望が多いと、何度も工事を停止する可能性があることや、完成時期が遅れること、費用負担の目で揉めることがあることから、施主としては変更や追加をなるべきしないでよいように、着工前にプランをきちんと決めておくことをお勧めします。
雨濡れ対策で養生すべき
新築住宅の工事停止に関連して心配することが最も多いのは、停止中の雨による影響、つまり雨濡れ被害にあわないかという不安です。
毎年、何度も雨濡れした住宅が問題ないか検査して欲しいとのご依頼をいただきますが、酷い状況のときは、木部の腐食やカビ・変形、金属部分の錆、断熱材の著しい劣化、防水シートの破損といった症状が見つかることがあります。
特に、カビ、錆、断熱材の著しい雨濡れ被害が症状として出やすいです。
また、工事停止中の住宅の施主の気持ちも考えてほしいものです。中断期間が長ければ長いほど、雨濡れ被害が著しいものとなる可能性があがりますし、不安が大きくなるのも当然です。
養生シートで適切にカバーしてもらって、雨濡れ被害から守ってもらいましょう。
長期間の工事停止中なら現状を住宅検査（チェック）すべき
住宅の新築工事が長期にわたり停止していたなら、建物の現状を確認するために点検する必要があります。できれば、建築会社ではなく、利害関係のない第三者の住宅検査を利用すると安心できるでしょう。
長期の工事停止ならチェックすべき理由
長期間の工事停止によって、「雨濡れ対策で養生すべき」で挙げたような雨濡れ被害にあうことがあるため、腐食・カビ・錆などの問題がないか、しっかり確認すべきでしょう。
停止になったときの建物の状態によっては、床下スペースに雨水が大量に入っていて水溜まりができていることもあります。それだけに、床下にも潜って確認することをお勧めします。
1階の床材を施工している場合で、床下に水溜りができている期間が長引くと、床下における木部のカビ・腐食、様々な金物等の金属の錆が見つかることは少なくありません。最も注意しておきたい状況です。
現状を住宅検査（チェック）すべきタイミング
工事停止期間が長い場合、どのタイミングで住宅検査を依頼すべきか迷うという声もあります。できれば、工事が再開する1～2週間前には依頼してください。その検査結果次第では、単純に工事を再開するだけではなく、被害箇所の補修・補強について検討・協議する必要があることも理解しておきましょう。
完成日・引渡し日の確認と合意
工事の停止・中断があれば、その中断期間や回数によっては、大幅に当初予定よりも建物の完成が遅れてしまうこともあるでしょう。
こういったとき、建物の完成日と引渡し日について、当初の契約から遅延（変更）になるわけですから、改めて施主と建築会社の間で話し合い、具体的に日を決めて合意しておく必要があります。あやふやなまま再開すると、また工事停止になってしまうこともあるため、合意内容を書面化して適切な業務遂行を促すようにしましょう。
ちなみに、工事停止の原因と責任の所在によっては、損害賠償金の請求を検討すべきときもあります。契約書の内容をよく理解した上で検討してはいかがでしょうか。また、逆に施主の責任によって起こったことなら、請求されるリスクについても考えておきましょう。
執筆者
ホームインスペクションのアネスト
住宅の購入・新築・リフォーム時などに、建物の施工ミスや著しい劣化などの不具合の有無を調査する。実績・経験・ノウハウが蓄積された一級建築士の建物調査。プロを味方にできる。
